ホーム > 事業計画一覧 > 野球教育の未来を変える!身体の専門知識を活かした野球スクールの全国展開とスポーツ関連事業の拡大

300万円
はじめまして。
バボベースボール整体院・野球塾の代表を務めております、上田樹と申します。
私は2016年から野球スクールでの指導に携わり、2021年に柔道整復師の国家資格を取得しました。
2022年には野球選手を中心とした整体院を開業し、2023年10月には野球塾を設立しました。
現在は、身体の専門知識と野球指導の経験を活かし、選手一人ひとりに合わせた技術指導やコンディショニングを提供しています。
特に投手の球速向上においては、以下のような実績があります。
【球速向上実績】
・115km/h → 138km/h(1年半)
・129km/h → 143km/h(9ヶ月)
・135km/h → 145km/h(6ヶ月)
・120km/h → 140km/h(1年)
・123km/h → 134km/h(5ヶ月)
・125km/h → 138km/h(7ヶ月)
また、マンツーマンで指導してきた選手の中には、甲子園出場を果たした選手もいます。
私が大切にしているのは、単に野球の技術を教えることではありません。
身体の構造や動作の仕組みを理解し、選手自身が自分の可能性を最大限に引き出せるようサポートすることです。
野球界では、指導者によって指導方法が大きく異なり、子どもたちが適切な指導を受けられる環境にも差があります。
私は、これまで培ってきた指導技術と身体の専門知識を、より多くの子どもたちに届けたいと考えています。
そのために、現在のマンツーマン指導だけでなく、グループレッスンの拠点拡大やスポーツ関連商品の販売事業にも取り組んでいます。
将来的には大阪から全国へ事業を展開し、野球教育の新しいスタンダードをつくることを目指しています。
今回の資金調達では、事業の成長をともに支えていただける投資家様との出会いを希望しております。
どうぞよろしくお願いいたします。
【野球教育の新しいスタンダードを創る】
当事業では「バボを全国へ」を理念に、野球技術の向上と身体の専門知識を融合した野球教育事業を展開しています。
現在、大阪市内で整体院と野球塾を運営しており、マンツーマン指導、グループレッスン、身体のコンディショニングを提供しています。
今後は、これまでに培ってきた指導技術や集客経験を活用し、以下の3つの事業を中心に拡大を目指します。
【① 野球グループレッスンの拠点拡大】
3歳〜12歳を対象とした野球グループレッスンを、大阪府内から順次拡大していきます。
一般的な野球スクールとは異なり、野球の技術指導だけでなく、身体の正しい使い方や運動能力の向上にも重点を置いた指導を提供します。
また、野球未経験の子どもでも楽しく参加できる環境を整えることで、野球人口の拡大にも貢献したいと考えています。
既存拠点では、チラシ約1万枚の配布により6名が体験し、6名全員が入会した実績があります。
この集客実績と指導ノウハウを活用し、新たな地域への展開を進めます。
月額会費制を採用することで、継続的な収益を確保しながら、拠点数の増加によって売上を拡大できる事業モデルを構築します。
【② スポーツ関連商品の販売事業】
整体院と野球塾で培った身体に関する専門知識を活用し、スポーツ選手や一般の方に向けた商品販売事業を展開します。
主な取扱商品は以下のとおりです。
・歩行ケアサンダル
・歩行ケアプロソックス
・VREAXシールNEO
・MYOHA Tシャツ
・MYOHAインソール
身体の状態や運動時の課題に合わせた商品提案を行い、既存顧客への販売に加えて、SNSやオンライン販売による販路拡大を目指します。
将来的にはオリジナル野球グローブなどの開発・販売も計画しています。
【③ 室内野球練習場の開設】
将来的には大阪市内に、投球と打撃の両方に対応できる室内野球練習場の開設を目指しています。
投球距離18.44mを確保し、天候に左右されず年間を通して練習できる施設を構想しています。
野球指導、身体のケア、商品販売を一体的に提供できる拠点として活用する計画です。
室内練習場については、今回の事業拡大によって収益基盤を強化したうえで、段階的に実現を目指します。
【当事業の強み】
最大の強みは、野球指導の経験と柔道整復師としての専門知識を組み合わせられることです。
一般的な野球スクールでは技術指導が中心となりますが、当事業では身体の構造や動作の仕組みを踏まえた指導を提供しています。
また、マンツーマン指導では甲子園出場選手の指導実績や、複数の選手の球速向上実績があります。
こうした指導ノウハウをグループレッスンにも活用することで、他のスクールとの差別化を図ります。
【事業の成長戦略】
まずは大阪府内でグループレッスンの拠点を増やし、安定した会員収入を確保します。
同時に商品販売事業を育成し、スクール会費だけに依存しない収益構造を構築します。
さらに、指導方法の標準化やスタッフ育成を進めることで、代表者一人に依存しない運営体制を目指します。
将来的には大阪府外への進出やオンライン指導の拡大を進め、全国規模の野球教育事業へと成長させていきます。
【将来のビジョン】
私たちが目指しているのは、単なる野球スクールの拡大ではありません。
地域や家庭環境によって、子どもたちが受けられる野球指導に差が生まれない社会を目指しています。
「バボを全国へ」
この理念の実現に向けて、大阪で再現性のある事業モデルを確立し、全国展開につながる基盤を構築していきます。
【合計投資希望額:300万円】
今回の資金調達では、野球グループレッスンの拠点拡大とスポーツ関連商品の販売事業を中心に、300万円の資金調達を希望しております。
具体的な資金使途は以下のとおりです。
【① グループレッスン事業の拡大:139万円】
・広告チラシ10万枚制作:28万円
・SNS広告費:20万円
・チラシ配布人件費:50万円
・無料体験会開催費:5万円
・グラウンド使用料(1年間):24万円
・スタッフ人件費(1年間):12万円
既存拠点で実績のある集客方法を活用し、新規拠点の開設と会員獲得を進めます。
【② 野球関連設備・予備費:35万円】
・練習用バット
・ベース、ネット等の練習設備
・会員増加に伴う追加スタッフ対応費
・その他予備費
安全で質の高い指導環境を整えるために活用します。
【③ 商品販売事業・将来の設備投資準備:126万円】
・MYOHA関連商品の仕入れ
・商品販売のための広告宣伝費
・室内練習場開設に向けた準備費用
※詳細な配分については、販売状況や事業の進捗に応じて決定します。
【資金使途合計】
グループレッスン拡大:139万円
練習設備・予備費:35万円
商品販売・設備投資準備:126万円
合計:300万円
今回の資金調達によって、既存事業の実績を活かしながら、継続的な収益を生み出せる事業基盤の構築を目指します。
当事業では、野球グループレッスンの会員数増加とスポーツ関連商品の販売による収益拡大を計画しております。
【① グループレッスン事業】
月会費:10,000円/人
新規拠点1か所あたりの会員数に応じた売上予測は以下のとおりです。
■ 会員10名の場合
月間売上:10万円
年間売上:120万円
■ 会員20名の場合
月間売上:20万円
年間売上:240万円
■ 会員30名の場合
月間売上:30万円
年間売上:360万円
既存拠点では、チラシ約1万枚の配布から6名が体験し、6名全員が入会した実績があります。
この実績をもとに、広告宣伝活動と無料体験会を実施し、新規会員の獲得を目指します。
なお、上記は会員数が年間を通して一定の場合の売上試算であり、実際の売上は入会時期や退会状況によって変動します。
【② 商品販売事業】
MYOHA関連商品を中心に、スポーツ選手や一般の方に向けた商品販売を行います。
現在計画している商品の販売目標と粗利益は以下のとおりです。
・歩行ケアサンダル10個:粗利益5万円
・歩行ケアプロソックス10個:粗利益1万円
・VREAXシールNEO 10セット:粗利益3万円
・MYOHA Tシャツ10枚:粗利益5万円
・MYOHAインソール10足:粗利益6万円
合計販売目標:50点
合計粗利益目標:20万円
※上記の粗利益には送料や広告費などの追加経費は含んでおりません。
【③ 今後の収益拡大】
グループレッスン事業では、会員数の増加に加え、複数拠点への展開による売上拡大を目指します。
また、商品販売事業については、既存顧客への販売に加えてSNSやオンライン販売を活用し、販売数量の増加を図ります。
将来的には室内練習場の開設やオリジナル野球用品の開発も視野に入れ、複数の収益源を持つ事業モデルの確立を目指します。
なお、上記は売上・粗利益の目標であり、事業全体の営業利益を保証するものではありません。
実際の利益は、人件費、広告費、施設利用料、その他運営経費等を差し引いて算出します。
今回の資金調達では、300万円の資金提供を希望しております。
投資家様への還元については、事業の成長と利益創出に連動した利益分配方式を想定しています。
【利益還元の基本方針】
① 資金提供から最初の1年間は、事業拡大と収益基盤の構築を優先します。
② 2年目から、契約で定めた対象事業の利益の50%を投資家様に分配する計画です。
③ 累計分配額が300万円に到達した場合も、その後1年間は利益の50%の分配を継続することを予定しています。
④ 利益が発生しない期間については、原則として利益分配は発生しない仕組みを想定しています。
【投資家様との関係】
今回の資金調達は、単なる資金提供ではなく、事業の成長をともに目指すパートナーシップを築くことを目的としています。
事業の進捗や売上、利益状況については定期的に報告し、透明性のある運営を心がけます。
また、将来的な事業拡大に伴い、双方にとってメリットのある長期的な関係を構築したいと考えています。
なお、利益分配の対象範囲、利益の計算方法、分配時期、契約期間、出資金の取り扱い等については、投資家様との協議および専門家への確認を経て、正式な契約書で定める予定です。