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４足歩行完全自動草刈りロボットは休みなく働き続ける
希望投資金額 投資・出資 希望
100万円
自己PR
３０代で若作りしてます 有名大工学部出身！CADデータ数日で作るので100万の金額投資してください
事業プラン
申し込んだ市民全員に、除草作業を提供する。
ロボットは無人自動車でやって来て 静かに・クリーンに刈ってくれる。
車両でやって来て運転席に会話可能だが作業内容を口頭で指示可能な、人型ロボットを座らせておけば、２足で自由に歩き回るのは敷居が高いので、故障や失敗を防ぐ上で補完関係になるのでは。
電力事情の脆弱化問題に対応し、乗用両から電力をキャパシタにチャージして４即歩行で屋外で自立で活動する。
将来的に全自動で小さな木材の自動収集をし、９００度高温焼却で、なるべく煙匂わせないで車載発電機で電気自動車にチャージを目指したい。
その為に地元ではロボットの活動を許可する自治体のあり方や日本がどう対処していくかのモデルケースにしたい。
自治体は永続性であるから、そこに効果をもたらし続ける人が正社員になれますよというのはとても日本の将来にとって価値があるメッセージになる。
そこで、２０３０年代、２０４０年代はどのくらいロボットを暴力に使うのを防いでいけるのであろうか、日本の山間部には鍵となる人情があるはずではないかと、いう仮定に基づいて提案をいたします。
半導体に与えた知性やマイクロ波通信網を誤った所で使ってしまう。YoutubeでUntold Newsアカウントを見ればわかるが、全くと行っていいほど電子（「子」子供にも将来使用されようとしている）機器による情報収集の濫用や、自律航空機の暴力に歯止めがかかる様子でない。
一歩日本を出れば、全く行われてこなかったようなことが、毎日続いてしまう。
現状のゲシュタルト崩壊を山間部の人情に頼って、もう一度日本人らしさで電子機器の平和利用の良さを世界に訴えて何とかまた電子機器の輸出で世界を席巻した頃の日本の様に栄えるキッカケにしたいです。
４足ロボットの野外での自律活動を助ける２足歩行ロボットの補完関係を作れば、困難な事業も一挙に進むのではと仮定し人間が親しむ魅力的な２足歩行と、山間部に入っていって作業を遂行しやすい４足歩行のコンビ。
絶対に人を害さないという確証が持てるまで本格的に開発は始まらないと思うので、日本の自治体がこれまで８０年平和を保ってきたという実績が、世界から見て兵器転用されないという確証を持ちやすいことで、国際事業としても大いに将来性あり。
投資費用の内訳
「労働力の減少をささえる」開発の暴走が兵器転用に繋がることへの恐れ、その根本的解決に繋がる 人情のあるロボットとの心通うふれあい、の出来そうな三次市の風情ある光景。という符合により可能になるはずの草刈りという可能そうな作業と人間の調和・人間と居合わせる状況。広島県の県民性が海外で労働することへの積極性が高いので海外にマイクロ波通信網で接続したら、作業支援で若い世代に雇用を提供することにならないか？ という問に誰も答えないというフラストレーションがこの提案を生みました。少なくとも草刈りが行き届かなくならない事やそういった街の誇りが傷つくような衰退をしないことは、日本中、老若男女が願っているはずで、生活に高性能ロボが入り込んだ姿を平和立国の日本が世界へ見通しを示すことで、発電機・半導体・ロボトロ二クスといった技術を全て持っている日本が主体的に実施することによってのみ、ユーラシアで今後どれだけ使われるかわからない戦術ロボの悪を人の心に植え付けることができる、それから高機能なロボットの生活への入り込みが実現して、日本が頂点を極めた1989年の様な優雅な暮らしが待ち受けてるんじゃないでしょうか。
収益予想
ルネサスの新世代AI-MPU Renesas RZ/V2Hが80TOPSでこれはいけると直感しました。地元の画像をデータセンターに送るわけにはいかないとすると、プライバシーがあるから、車載のコンピューターに送ってそれを処理してロボットに戻すに留めれば、行政の枠組み作りに繋がりやすいのではないか。
処理性能の向上でこれまでより、３次元カメラから距離を割り出す精度が上がり、草刈りの回転体を地面に当てて騒音を響かせるなどの小さな失敗も、人から指示されてそれに従って適切に対応しないといった重大な失敗もどちらも世間から賛同を得られる程度に予防できる性能を達成していると予想しました。
人間が小さなマイクロヘリコプターを飛ばすことを許可し、その画像をタブレットで触って草刈り範囲を現地で指定するといった交渉を全て半導体が知能で遂行することが可能になったとされるために、日本人はそのような技術を世界で平和利用を推進することで産業全体から利益機会、すなわち国益が大きな流れの中でもたらされると予想。
その為の実証を日本の大企業と実現できたらあらゆる日本の地方自治体の村でさえ将来性はある。
投資家への還元方法
株式の発行を予定
